人材確保がむずかしくなるなか、給与などの待遇だけでは求職者の心をつかみにくくなっています。そこで注目されているのが、自社で働くことの価値を明確に伝える『EVP』という考え方です。今回はEVPの基本と、採用活動に活かす具体的な方法を紹介します。

人材の流動性が高い時代に有効な採用力を左右するEVPという視点

人手不足が深刻化するなか、求人を出しても応募が集まらないという声を耳にする機会が増えています。給与や休日数といった条件面だけを整えても、他社との違いが伝わらず、求職者の心に残らないケースは少なくありません。そこで注目されているのが『EVP』という考え方です。EVPとは、企業が従業員に提供する価値をまとめたもので、給与や福利厚生だけでなく、働きがいや職場の雰囲気、成長の機会なども含めた総合的な魅力を指します。採用の場で自社のEVPを整理し、求職者に的確に伝えることができれば、条件面の比較にとどまらない訴求が可能になります。
EVPを考えるうえで欠かせないのが、自社の強みを具体的な言葉に置き換える作業です。たとえば、部材の調達から在庫管理までを一貫して自社で担っている製造業であれば、幅広い工程に関われることや現場の裁量が大きいことは、他社にはない魅力といえます。物流を担う企業であれば、現場からの配送ルート改善案が採用されやすい風土を伝えることで、求職者が働く姿を具体的にイメージしやすくなります。こうした日々の業務のなかにある特徴を丁寧に拾い上げ、求職者が働く姿を想像できる言葉に変えていくことが、EVPづくりの土台になります。
EVPを明確にすることは、採用の場面だけでなく入社後の定着にもよい影響を与えます。入社前に伝えていた魅力と実際の職場との間に差があると、早期の離職につながりかねません。あらかじめ自社の実情に沿ったEVPを発信しておくことで、価値観の合う人材が集まりやすくなり、入社後のミスマッチを抑える効果も期待できます。

採用競争力の向上にもつながる求職者に伝わるEVP発信のコツ

EVPを求職者に伝えるには、まず社内で自社の魅力を洗い出す作業から始めます。経営者や人事担当者だけで考えるのではなく、現場で働く社員に日々の業務や職場の雰囲気について話を聞くと、当事者の視点が見えてきます。たとえば、在庫管理の仕組みを自分たちで改善できることや、納期に追われすぎず余裕を持って部材を発注できることなど、外からは気づきにくい働きやすさが見つかるでしょう。こうした声を集めて整理することで、求人票の言葉だけでは伝わらない自社ならではの魅力が具体的な言葉になります。
整理したEVPは、求人媒体や自社の採用サイト、SNSなど複数の手段で発信すると効果的です。文章だけでなく、実際に働く社員のインタビューや、現場の様子を写した写真を添えると、求職者は入社後のイメージを持ちやすくなります。面接の場でも、条件面の説明にとどまらず、EVPで整理した内容をもとに、どのような環境で成長できるかを伝えると、認識のずれを防ぎやすくなります。相手に応じて、伝え方を工夫することも欠かせません。
発信した内容と実際の職場との間に不一致が生じないよう、EVPを定期的に振り返り、必要に応じて見直す姿勢も大切です。入社後に感じた印象と、募集時に伝えていたEVPとの間に乖離がないか、入社した社員へ早めに確認し、表現や伝え方を調整していきます。こうした地道な積み重ねが、求職者との信頼関係につながり、自社に合った人材との出会いを後押しします。EVPを一度整理して終わらせず、企業の成長と共に育てていく視点を持つことが、採用力を高める近道です。

Tweet

Check